「サバティカルって何？」という人が多いと思います。
サバティカル（Sabbatical）とは、6日間働いたあとの7日目の安息日（ラテン語でsabbaticus）に由来しており、長期勤続者に与えられる長期休暇のことを意味しています。
欧米企業では最低1ヶ月から長ければ1年間に及ぶこともあります。一方で、日本の会社員では1ヶ月以上の連続休暇を経験する人はそれほど多くはいないのではないのでしょうか？
目次
サバティカルとは
1880年にアメリカのハーバード大学で導入されたのが起源とされ、大学教員の研究のために長期休暇が与えられていたものが民間企業にも広がっていきました。
ワークライフバランスの意識が高い欧米では多くの人に利用されています。期間や賃金支払いの有無といった条件は企業によって異なります。
日本では、リンダ・グラットンが著した『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）〜100年時代の人生戦略〜』（初版発行2016年2月）のなかでサバティカルについて触れられたことから注目が集まるようになりました。
「80歳を超すまで休憩もなく、サバティカル（長期間仕事を離れて、学校に通ったり、ボランティア活動などをしたりして過ごす期間）もなく、柔軟な働き方もせずに、ノンストップで働き続けられる人などいるのだろうか？あなたはそんな人生を送れるだろうか？」
※「LIFE SHIFT」に関連する記事はこちら↓をご覧ください。
2018年3月に経産省から出された報告書では、「個人が生涯学び、活躍し続けるための環境整備としてリカレント教育を推進する」という文脈のなかで、企業による「サバティカル休暇」等の個人の学び直しや振り返りを支援するための制度整備の必要性が提示されました。
サバティカル休暇制度を導入している日本企業
日本ではまだサバティカルという言葉自体それほど知名度が高くないばかりか、企業での導入例はまだ少数に留まっていますが、大学では「サバティカル研修」の名称で教員に対して本来の職場を離れての研究を認める規程を設ける例が増えています。
ヤフー株式会社
ヤフーでは勤続10年以上の社員を対象に、2～3か月の範囲でサバティカル休暇を取得できる制度を導入しています。さらに、サバティカル休暇中でも、休暇支援金として基準給1か月分が支給されます。
ソニー株式会社
「フレキシブルキャリア休職制度」として、最長5年のサバティカル休暇制度を導入しています。休暇取得の目的には一定程度の制限があります。
株式会社リクルートテクノロジーズ
「STEP休暇」として、勤続3年以上の社員に対して最大連続28日間のサバティカル休暇制度を導入しています。仕事を離れてリフレッシュする休暇として有効活用してもらうためと位置付けています。
株式会社ぐるなび
「プチ・サバティカル休暇」として、勤続5年で3日間の連続休暇が付与されます。取得目的は「連続休暇の中で新たな学びに取り組んだり、キャリアの振り返りをするためのもの」となっています。
私のサバティカルイヤー（長期休暇）体験記
筆者は30代半ばに会社を辞めた後、語学留学と趣味の追求を兼ねて4ヶ月ほどニュージーランドで長期休暇をとったことがあります。その体験から感じたことをご紹介します。
サバティカルは老後の予行演習になる
キャリアを中断することの影響や金銭的な面での不安はあったものの、仕事に没頭してきて多少の疲労感があったことと、一度はまとまった期間を海外で過ごしてみたいという思いがあったことから「この機を逃すと後がない」と考えて実行するに至りました。
結果としては、3ヶ月目には「こんなことしていて大丈夫なのか？」「もう飽きた。そろそろ仕事したい」という気持ちが強くなり、半年間の予定を早めに切り上げて4ヶ月で帰国することになりましたが、若いうちに、引退後を疑似体験できたことは貴重な経験でした。
テレビの人気司会者であった大橋巨泉氏(故人)は、芸能界の一線から身を引いた後、ゴルフを快適にできる季節を求めて4カ国のベストシーズンを満喫する「ひまわり生活」を送っていましたが、若くして引退した後に、退屈すぎて再び仕事に復帰してしまう「逆燃え尽き症候群」を避けるためには試しに3ヶ月間休んでみるといった「トライアウト」を推奨していました。
10年に1回程度はサバティカルを取れるのが理想
人生100年時代においては、50〜60年間以上働くことになるため、最低でも1回（25〜30年に1回）、できれば2回（15〜20年に1回）、個人的には4〜5回（10年に1回）は取得できるようにするべきだと思います。
毎年バカンスで1ヶ月近い休暇をとっているドイツやフランスのことを考えるとそれほど無茶な話ではないと思いますが如何でしょうか？
終わりに｜サバティカルとは？
多様性がもたらすイノベーションが求められている現代社会においては、日本はもっと多様な人生経験や職業経験を得られるような制度設計をしていくべきです。
英連邦諸国では「ギャップ・イヤー（Gap year）」といって、大学を卒業した後、就職せずに世界中を放浪して回ったり、ボランティアをしたりといった多様な経験をすることが推奨されています。
