人生100年時代に役立つ「新しい働き方」に関する情報をまとめています。それぞれの詳細についての情報はリンク先のページでご覧ください。
サバティカル
サバティカル（Sabbatical）とは、6日間働いたあとの7日目の安息日（ラテン語でsabbaticus）に由来しており、長期勤続者に与えられる長期休暇のことを意味しています。
1880年にアメリカのハーバード大学で導入されたのが起源とされ、大学教員の研究のために長期休暇が与えられていたものが民間企業にも広がっていきました。
日本では、リンダ・グラットンが著した『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）〜100年時代の人生戦略〜』（初版発行2016年2月）のなかでサバティカルについて触れられたことから注目が集まるようになりました。
日本ではまだサバティカルという言葉自体それほど知名度が高くないばかりか、企業での導入例はヤフーやリクルートなどの少数に留まっていますが、大学では「サバティカル研修」の名称で教員に対して本来の職場を離れての研究を認める規程を設ける例が増えています。
STEM(ステム)教育
STEM（ステム）とは、Sience(科学)の「S」、Technology(技術)の「T」、Engineering(工学)の「E」、mathematics(数学)の「M」を並べた造語です。
2000年代にアメリカで始まった教育モデルです。STEM分野に精通した市民を継続的に育成することは科学技術開発の競争力の向上に資するとの観点から、教育政策や学校カリキュラムを論じるときに言及されます。
オバマ大統領はSTEM教育を政策課題にし、コミュティ・ガレッジ(高校卒業後)で教育し、2017年にはSTEMの分野で学位を持つ人材を100万人増やすことを目指してきました。
STEM教育は人口知能（AI）社会に適応した国際競争力を持った人材を多く生み出すためにアメリカで生まれた概念です。AIや新たなテクノロジーを学ぶ上で必要な論理的思考力・問題解決能力といった能力を育てるという狙いもあります。
二拠点居住(デュアルライフ)、多拠点居住
二拠点居住(デュアルライフ)、多拠点居住とは、例えば平日は都会で仕事中心の生活をし、週末は田舎で暮らすといったように、2つ以上の暮らしの生活拠点をもつライフスタイルのことを指します。
ミレニアル世代（20~30代）が特に関心を寄せており、リクルートの「2019年のトレンド予測」によれば、都心と田舎の二拠点生活（デュアルライフ）を積極的に楽しむデュアラーの登場が指摘されています。
2018年には約17万人がデュアルライフを開始しており、意向者は1,100万人に及ぶとの推計を出しました。
住まいを2つ以上持つとなるとコストがかかりますが、地方では空き家問題や「関係人口」の増加を目指す地方自治体が積極的に支援していたり、住まいのサブスクリプション（定額）サービスが登場してきたことで、二拠点居住(デュアルライフ)や多拠点居住のハードルが低くなりつつあります。
また、都市部で培った仕事のノウハウを地方で活かして、2つの地域で仕事を持つ二地域就労型で働く人も現れています。
パラレルキャリア
未来学者ピーター・ドラッカーが、著書『明日を支配するもの』で提唱した、未来の生き方・働き方に対するコンセプトの1つです。
時代変化のスピードが速くなり会社組織が短命化したことで、人は組織だけに頼らずに第2の人生を始める必要が生じたという主旨で、その第2の人生のことを「パラレルキャリア」と表現しています。
自分自身のスキルを上げたいという人、夢を実現したいという人、社会活動をしたいという人で報酬を目的としていない場合のことをパラレルキャリアといいます。
バンライフ(VANLIFE)
バンライフとは、車（バン）をDIYによって“移動できる生活拠点”に作り替え、旅して暮らすライフスタイルのことを指します。
アメリカ出身の元デザイナーであるフォスター・ハンティントンによって生み出された造語です。バンライファーという、バンライフ実践者を指す言葉も生まれています。
欧米を中心に人気が広がっており、インスタグラムで「#vanlife」と検索すると700万件（2020年5月時点）もの投稿を見ることができます。
テレワークやリモートワークが広がってきたことから、日本でもバンライフに挑戦する人たちが増えてきています。雑誌やテレビに取り上げられたり、ユーチューバーも現れており、認知度が徐々に高まりつつあります。
地方の空き家や空いたスペースを利活用できることから空き家問題解決への貢献や、リモートワークにやワーケーションによる地方活性効果も期待されています。
プロボノ
プロボノとは、ラテン語で「公共善のために」を意味する「pro bono publico」を略した言葉です。
各分野の専門家が、職業上もっている知識・スキルや経験を活かして、社会的・公共的な目的のために行うボランティア活動のことを意味しています。また、それに参加する専門家自身のことを指す場合もあります。
最初は、アメリカの弁護士が無報酬で行うボランティアの事業や活動のことを指していました。現在でも弁護士業界において最も浸透しています。アメリカでは、法曹協会から年間50時間以上のプロボノ活動を行うことが推奨されています。
2000年ごろからNPO法人のサービスグラントの活動によって他分野への展開が促進され、現在では公認会計士・中小企業診断士・コンサルタント・金融などの多岐に渡る職業でプロボノ活動が行われています。
日本でもプロボノ活動への参加者数は大きな伸びを見せています。中小企業診断士が東北復興支援活動で東北へ出向き、地元の企業や商店街の復興を支援するなど幅広い活動がみられます。
リカレント教育
recurrent(リカレント)とは”反復・循環”を意味する英語で、リカレント教育とは、”学校教育を終えた後の社会人が、大学等の教育機関を利用して、職業能力の向上につながる高度な知識や技術を習得するために、生涯に渡って就業と就学を繰り返すこと”を指しています。
リカレント教育論の概念は、1969年にスウェーデンのオロフ・パルメ氏が国際会議で議題とし、1970年に経済協力開発機構(OECD)が公式採用し、1973年にリカレント教育に関する報告書が公表されて広く認知されるようになりました。
近年では、急激に進む高齢化や生産労働人口の減少、年金受給開始年齢の引き上げ等から、現在の50歳以下の現役世代は70歳まで働くことが前提になるといわれています。
また、人生100年時代と呼ばれる一生を送るに際し、心の豊かさや生きがいを維持し続けるためにも、リカレント教育の必要性が強調されるようになっています。
ワーケーション
ワーケーションとは、”ワーク(Work)”と”バケーション(Vacation)”を組み合わせた造語で、
テレワークを活用し、普段の職場から離れ、リゾート地等の地域で、普段の仕事を継続しつつ、その地域ならではの活動を行うこと <出典>一般社団法人日本テレワーク協会ホームページ
を指します。
2019年7月には、65の自治体（1道6県58市町村）が会員として参加する『ワーケーション自治体協議会〈通称「ワーケーション・アライアンス・ジャパン（略称：WAJ）〉』の設立に向けた協力確認書の署名式が行われるなどの積極的な動きがあります。
設立に向けた「ワーケーション・スタートアップ宣言」でワーケーションの意義として以下の5項目を挙げています。
- 都市部の人口集中の緩和や地方への移住の促進
- 異なる地域や企業間での協業を進めることでイノベーションを活発に創出
- 人々の健康と生活の確保や雇用の促進などSDGs（持続的な開発目標）の実現
- 長期滞在を通じた人口の創出・拡大
- オリパラなどの大規模イベントにおける地域への人の流れの促進
